最終更新日 2024年4月15日

フリーランスエンジニアとは、企業に雇用される形ではなく自分自身でクライアントから仕事を請け負って働くことを指します。
エンジニアとは直訳すると技術者になりますので、種々の技能を持って仕事をする人は全てこれに該当するのですが、実際にはコンピューターシステムに関わる技術者を指すことが多く、システムエンジニアと呼ばれることもあります。
フリーランスの仕事には、企業に雇用されることと比較するとメリットもあればデメリットもありますから、自分にとってどちらの働き方が良いかをしっかりと検討してからスタートするのが良いのは言うまでもありません。

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フリーランスエンジニアのメリット

仕事のスキルレベルもそうですが、その他にも自分の性格とかライフスタイルによっても適応は変わってくることもあります。
メリットは、うまく高単価の案件を獲得することができれば、非常に大きな収入を得ることも可能というのが最も大きいと考えられます。
企業に所属していた場合、基本的には給料は定額制のはずです。
最近では成果対応型を取り入れるところも増えてきていますし、もちろんボーナス査定などの形で自分自身の収入に反映されることもありますが、自分が実際に生み出した成果の大きさほどには給料に直接的に反映されるわけではありません。
逆に言えば、会社に所属している限りは、多少仕事がうまく行かなくても所定の月給は必ずもらえることが保証された身分とも言えるわけですが、バリバリと仕事をして高い成果を常に生み出し続けているような人にとっては若干納得いかないこともあります。
フリーランスエンジニアであればそのようなことはありません。
自分の仕事ぶりが直接的に収入につながるわけです。

自分の裁量権が強くなる

どのような仕事をするか、またそれをいつ行うかという点についても自分の裁量権が強くなるメリットがあります。
これも会社と比較しますと、社員の場合は上司とか管理職の指示には原則的に従う以外の選択肢がありません。
自分はこんな仕事ではなく別のことをやりたいと思ったとしても、部門やチームでその業務が必要と上司が判断すれば、部下はそれに従うしかないわけです。
最近ではフレックスタイム制度のような働きやすさがある程度追求された労働環境にある人も多いですが、それでも通常は平日の1日8時間にある程度の時間外労働といった働き方を、自分勝手に大幅に変えるようなことはできません。
これがフリーランスであれば、どんな仕事を引き受けるか、引き受けた仕事をいつどのようにこなすかは自分自身の判断です。
とくに、自分に合わないと思ったような業務はきっぱりと断れるのが大きなポイントで、会社員にはない魅力と言えます。
ただしもちろんあまりにも極端なことをしていてはそのうち依頼が来なくなってしまうことも考えられます。
業務の進め方にしても、確かに1日8時間といった形での縛りはあまりないかもしれませんが、業務である以上は期限があるはずです。
ですから、その起源までには終了させられるように自分でスケジュールを立てて行う必要はあります。

プライベートな時間を持ちやすい

プライベートな時間を持ちやすいメリットを感じることも多いはずです。
アルバイトとかパートタイムではない正社員の場合、週に40時間働くというのが普通であって、これを下回るようなことはできません。
フリーランスの場合は、そもそもどれだけの作業を受けるかは自分で決められるわけですから、例えば趣味の時間を確保するとか、育児とか介護なども含めて家族との時間を持つ、あるいは本業とは別に副業を持つといったライフスタイルを実現することができるようになります。

フリーランスエンジニアのデメリット

このように種々のメリットがあるフリーランスエンジニアの働き方ですが、デメリットについても十分考えておく必要があります。
それはある意味でメリットの裏返しと言えるかもしれませんが、まずはとにかく自分の力で仕事をもらえるようにならなければ話にならないということです。
会社に所属している場合、確かにやりたくもない仕事を無理やりに押し付けられると感じることもあるかもしれませんが、一方では特に自分から仕事を探しに行かなくても上から与えてくれるという見方もできるわけです。
フリーになると、無理やりに押し付けられることがない代わりに、場合によっては全く仕事がなく収入の見込みが立たないということさえ起こるかもしれません。
病気などの場合についても考えておく必要があります。
会社員であれば、有給休暇とか傷病休暇といった制度が整っていることが一般的であり、ある程度の範囲であれば仕事ができず休んだとしても一定程度の収入保証があるわけです。

まとめ

ところがフリーランスの人には、自分から能動的に何らかの保険に加入でもしていない限り、このような保証は一切なく、仕事ができなくなればその理由には関係なく即座に収入が途絶えてしまう危険性があります。
このようなことを総合的に考えてどちらの働き方が自分に合っているかを判断しましょう。